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2014年01月20日
汚泥や瓦を「防草土」に
田中建設（石川県能美市）は、建設汚泥を年間1万～1万5,000トン（石川県内発生量の半数）処理しており、県内で初めて粒状改良土プラントを導入し、建設発生土を改良している。
多数の土質改良工事を手掛け、土の再資源化に貢献する。
同社は2002年から、リサイクル率の低い廃棄物の利用拡大を目的に、工事現場で発生した建設発生土や建設汚泥、浄水汚泥などを石灰系固化材で固化し、良質な再生改良土に製造・販売している。
石灰系固化材によって土粒子が結合・締め固められ、防草効果を発揮。
2010年からは防草土を使った「防草緑化工法」の開発に着手し、汚泥（80.6%）と石灰系固化材（11.1%）、新たに３ミリアンダーに砕いた瓦骨材（8.3%）を混合し、施工性を大幅に向上させた。
瓦は防草土の土粒子間のクッション材としての役割も持ち、クラック発生を抑え、防草効果をより一層向上。
また自然色に近い色彩を保持できる。
石灰系固化材によって一時的にpHが高まるものの、改良土が持つ保水性で、周囲の植物の生育に影響を与えず、空気中や雨水中に含まれるCO2と反応することで徐々に低下するとした。
「防草緑化法」は、防草土を敷いた土地に、pH適応幅が4～12と広いヒメイワダレソウなどを植栽する工法。
2011年5月に県の建設技術認定を受け、県内を中心に宅地周りや駐車場、道路や水路の法面などに活用されている。
ヒメイワダレソウは常緑多年草で、雑草に劣らない繁殖力を持つ。
100平方メートル屋上緑化した場合、年間でCO2発生量を推定で4.5トン削減する。
同社はカキ殻から生石灰を製造するシステムを開発しており、さらなる廃棄物のリサイクル率向上が期待される。
循環経済新聞より
投稿者 trim : 2014年01月20日 15:52
