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2013年11月25日
栽培畑の上で太陽光発電
NPO法人ビルトグリーンジャパン（山形市、荒井正幸理事長）は12月から、宮城県東松島市で農業と発電を一体的に展開する営農型太陽光発電の実証実験に取り組む。
農地を立体的に活用する試みで、栽培畑の上に太陽光パネルを設置。
発電効率と、ハーブ類などの農産物の生育状況を調査、農作業と発電事業の両立による農村基盤の強化につなげる考えだ。
復興庁の「新しい東北」先導モデル事業の採択を受けて展開する。
田畑で作物を栽培して同時に太陽光発電もする「ソーラーシェアリング」の有効性を検証。
広い農地をエネルギー生産にも活用することで、農村の産業基盤を1次産業とエネルギーの二本柱とする狙いだ。
モデルケースを確立することができれば、「被災地だけにとどまらず、農村全体の活力につなげることができるはず」と荒井理事長。
実証実験は、現地の農家から農地を300平方メートル借りて展開する。
高さ2メートルほどの位置に太陽光発電設備を設置。
その下の農地で農作物を栽培する内容だ。
検証するのは▽基礎工法▽発電効率▽生育状況―の3項目。
農地と発電設備の空間を有効に活用するため、設備の支柱と基礎にスチール製パイプを用いる。
雪害など自然災害にも対応する強度の確保を目的に、基礎工法の研究に取り組む。
設備の両面に太陽光パネルを配置して発電効率を検証。
「雪のハンディが指摘されるが、積雪の反射光による発電効果も実証できるはず」と期待する。
また農地の日照不足が懸念されるため、ハーブ類やコマツナなどの栽培を通じ、日照量などの生育環境について調査する。
農村を取り巻く環境は厳しく、過疎化や高齢化の進展により集落の存続を危惧する声が強まっている。
荒井理事長は農業とエネルギー事業が融合することで、「農村は大きく変化するのではないか」と見通し「収入面の効果に加え、農家が団結すれば発電所にもなり得るので、雇用創出にもつながり活力が生まれるはずだ」と期待する。
同NPO法人は環境コンサルティングを手掛け、各地で環境技術の研修セミナーなどを展開している。
山形新聞より
投稿者 trim : 2013年11月25日 13:16
