リサイクルニュース

温泉熱を利用した従来型の地熱発電は、新たに井戸を掘る必要があり、費用や時間がかかる。
また「周辺の温泉を枯渇させる」との不安から普及が進んでいなかった。
状況を変えたのが、比較的低い温度の湯でも発電できる「バイナリー発電」の普及だ。
これを使った温泉発電は地熱発電の一種で、既存の泉源を使うた め温泉枯渇の懸念はなく、発電後も温泉として再利用できる。

別府の街並みを見下ろす高台。
「瀬戸内自然エナジー」の発電施設から湯煙が上がる。
経済産業省から昨年10月、買い取り対象第1号に認定された。
温泉発電の実用化への取り組みは長崎県や北海道でもあるが、認定施設は1月31日現在、全国で3カ所（大分県2、鹿児島県1）だけ。

電気を作るのはバイナリー発電機1台（60キロワット）。
約100度の温泉の熱を沸点が低い代替フロンに伝え、その蒸気でタービンを回す。
施設維持に必要な分を除く約50キロワットを売電する。
投資額は約9,000万円だが、発電が順調に続けば5年ほどで回収できる計算。
森川勇社長は「発電機をもう1台発注した」と事業拡大に意欲満々で、「原発事故もあり、自分ができるのは発電だと思った」と語る。

別府には未利用の泉源も多い。
温泉工事に長年携わる小俣勝広さんは「もったいない」と着目。
未利用泉源の土地を借りて発電し、売電利益を得るビジネスモデルを考え出した。
4月に「西日本地熱発電」を設立。
2カ所で計画が決まり、60キロワットのバイナリー発電機を2台ずつ導入する。
今秋にも売電を始める予定だ。

一方、大分市のタービン設計業「ターボブレード」は、バイナリーと異なる独自の技術を別府市で実験している。
既存の泉源から湧き出す熱水と蒸気で二つのタービンを回し、エネルギーを効率良く生み出すもので、「湯けむり発電」と名付けた。
林正基社長は「7月ごろにも20キロワットの実用機で発電を始めたい」と話す。

資金面で支える動きもある。
県などは4月に10億円の基金を設け、温泉発電の事業化に向けた調査や設備投資への融資に乗り出した。
運営会社は「既に調査段階が5件。
相談を受けているのは30件ほどあり、熱気を感じる」と期待を高める。

阿部博光・別府大教授（環境エネルギー政策）は「買い取り制度はビジネス上、魅力的に作られている。
ここ1、2年で実績を積むことができれば、自然のエネルギーで地域を活性化する温泉発電が一気に広がるのでは」と期待を込める。
【池内敬芳】

毎日新聞より