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2007年03月30日

環境対策拡がる(タリーズコーヒージャパン他)

コーヒーチェーン業界で環境対策を強化する動きが広がっている。

紙カップの使用を抑えたり、ドリンクをかき混ぜる棒に間伐材を利用したりといった策が中心。
大手各社とも、独自の価格設定やメニューの価格設定やメニューの拡充競争を優先しがちで、これまでは環境問題への取り組みが手薄になりがちだった。
社会的な関心の高まりを受け、ようやく本格化した格好だ。

タリーズコーヒージャパンは3月末から、容器を持参した客へのコーヒー飲料の割引額を現行の20円から30円に変更する。
全体の1割弱にとどまる自前容器の利用を促し、紙カップの使用を抑えるのが目的だ。
マドラーは2005年6月から間伐材に切り替えており、すでに100%を達成した。

ドトールコーヒーは、4月から社内に環境対策の専門部署を設置する。
店内ではマグカップでのドリンク提供を原則としたり、持ち帰り用の紙カップを環境負荷が小さいとされるケナフ製に切り替えたりなどに取り組んできたが、実際の活動は各部署でバラバラだった。
今後は全社的に統一した形で環境対策を実施していく。

一方、スターバックスコーヒージャパンは約680ある店舗のうち、ドライブスルー形式などを除いて、紙製カップの使用を抑える試みを進めている。
熱い飲み物を出す際、マグカップの使用を推奨するなど具体的な体制が整っているのは現在、100点程度。
2006年10月から東京都心部の店舗を中心に実験した結果、「(減量で)ゴミの回収時間が減った」など前向きな声が多かった。
このため、「可能な限り素早い導入を進めたい」(同社)という。

日経流通新聞より

投稿者 trim : 2007年03月30日 12:25